昭和38年04月	当地（和泉市府中町四丁目10番10号）に、公立和泉病院分院 （泉大津市、和泉市病院組合）として発足 病床数60床、診療科　内科、外科、神経科を開設
昭和38年04月	本館増築（ＲＣ造３階建）病床数120床（一般病床）
昭和46年11月	看護婦宿舎新築（ＲＣ造4階建　1,198.91平方メートル）
昭和47年04月	泉大津市、和泉市病院組合を解散し、和泉市立病院として発足 病床数：120床（一般病床）内科、外科、整形外科、神経科、小児科を開設
昭和52年12月	新館竣工（ＲＣ造地下1階地上8階建　9,974.25㎡） 病床数：201床（一般病床）
昭和53年01月	婦人科、放射線科、麻酔科を開設
昭和53年04月	脳神経外科を開設
昭和53年10月	本館改造 病床数：303床（一般病床）
昭和53年11月	看護婦宿舎新築（ＲＣ造5階建　1,470.38平方メートル）
昭和54年04月	眼科、耳鼻いんこう科、形成外科を開設
昭和54年05月	総合病院として認可
昭和54年09月	基準看護（特Ⅱ類）を認可
昭和55年09月	皮膚科を開設
昭和56年7月	本館病棟、管理棟、旧看護婦宿舎増改築 病床数：327床（一般病床） 診療科：内科、外科、整形外科、神経科、小児科、婦人科、放射線科、麻酔科、脳神経外科、眼科、耳鼻いんこう科、形成外科、皮膚科
昭和56年08月	コンピューター導入（診療報酬請求事務、給与計算事務）
昭和56年09月	泌尿器科を開設
昭和57年05月	創ペインクリニックを開設
昭和60年03月	駐車場（10台分）（土地　99.13平方メートル買収）
昭和60年07月	本館エレベーター取替
昭和60年12月	医事課（コンピューター室）増設(87.09平方メートル）
平成02年06月	精神科を開設
平成06年04月	ＭＲＩ、骨密度測定装置を導入
平成06年10月	新看護（２：１看護料）適用
平成08年04月	地方公営企業法の全部適用を実施
平成08年11月	輪番制（泉州地区）による小児救急実施
平成09年03月	開放型病院届出
平成10年07月	本館増改築（救急診療）
平成10年07月	救急診療を実施　内科、外科系
平成10年07月	医薬分業を実施
平成10年07月	適時適温給食を実施
平成11年04月	臨床研究指定病院
平成11年12月	救急告示指定病院　小児（輪番制）
平成16年03月	南館増築（ＲＣ造地下1階地上3階建 4,572㎡病棟外来） 施設の名称変更（本館を北館、新館を中央館）
平成16年04月	北館、中央館大規模改修工事着手
平成17年02月	オーダリングシステムを稼働
平成18年07月	救急告示を取下げ　内科
平成19年03月	大規模改修工事完了
平成19年06月、08月	救急告示を取下げ　外科系
平成20年11月	循環器内科、呼吸器内科、消化器内科を開設
平成21年04月	心臓・血管センター、人工関節センター、いずみ発達サポートセンター、子どもメタボリック支援センターを設置
平成22年04月	肝臓病センターを設置
平成22年07月	腫瘍内科の開設、がんセンターを設置
平成23年04月	大阪府がん診療拠点病院の許可
平成24年07月	リハビリテーション科を標榜
平成26年04月	指定管理者制度へ移行 （医療法人徳洲会）
平成30年04月	和泉市和気町四丁目5番1号へ移転 病院移転に伴い名称を「和泉市立総合医療センター」へ変更。 診療科目32診療科となる。 救急科、内科、循環器内科、呼吸器内科、消化器内科、肝胆膵内科、内分泌・糖尿病内科、 リウマチ・膠原病内科、脳神経内科、腎・透析内科、血液内科、腫瘍内科、緩和ケア科、精神科、 小児科、外科、消化器外科、呼吸器外科、乳腺外科、心臓血管外科、脳神経外科、整形外科、 婦人科、泌尿器科、皮膚科、形成外科、耳鼻咽喉科、眼科、リハビリテーション科、放射線科、 麻酔科、病理診断科
平成30年04月	厚生労働省　基幹型臨床研修病院
平成30年10月	歯科口腔外科　開設　診療科目33診療科となる
平成30年12月	和泉市立総合医療センターが、大阪府温暖化の防止等に関する条例または大阪府建築物の環境配慮に関する条例に基づき届出された建築物で、ＣＡＳＢＥＥ評価がＳあるいはＡであるもののうちから、「大阪府建築物環境配慮制度に関する検討会」、「大阪市建築建物環境配慮推進委員会」の選考により、最高位の「大阪府知事賞」を受賞。
令和2年06月	内視鏡下手術支援ロボット「ダヴィンチ Ｘｉ®」導入
令和3年04月	国指定地域がん診療連携拠点病院
令和3年8月	がんゲノム医療連携病院
令和4年3月	内視鏡下手術支援ロボット「ダヴィンチXi ®」デュアル・コンソール化
令和4年3月	地域医療支援病院
令和6年4月	大阪府難病診療連携拠点病院
令和6年6月	卒後臨床研修評価機構（JCEP）認定